Ratings & Reviews performance provides an overview of what users think of your app. Here are the key metrics to help you identify how your app is rated by users and how successful is your review management strategy.
「共同口座」や「家族カード」でのお金の管理、位置情報の共有、Todoや連絡先など、家族や夫婦、カップルで共有したいことは全部1つのアプリにおまかせ。 【ファミリーバンクとは】 ・家族や夫婦、カップルなど一緒に生活する人と使うコミュニケーションを快適にするためのアプリです。 ・「共同口座」や「家族カード」でのお金の管理をはじめ、家族や夫婦、カップルとの生活を便利にサポートする機能を搭載しています。 ・夫婦やパートナーをわずか3ステップで招待し、スマートファミリーライフを始めよう! 【ファミリーバンクの特徴】 <家族口座(共同口座)> ・生活口座、こども口座、証券/投資口座をそれぞれ登録でき毎月の収支はグラフで確認可能。 ・登録した共同口座へのチャージや、共同口座から送金ができる。 ・入金チェック機能を使うとパートナーに入金したことをPush通知でお知らせ。また毎月入金する金額の目安も簡単に算出可能。 ・毎月継続的に支払いがあるものを確認することができる。 ・現金で使用した分は現金メモとして残すことができる。 ・2人で決めた支払いのルールを可視化し残すことができる。 ・立替履歴を登録し立替の精算忘れを防止。 ・銀行APIという技術を使用し「お金管理は銀行に」そして「口座の操作は利用者に」を実現。 ・無料で何口座でも接続可能。 <位置共有> ・GPSでパートナーに位置情報を共有できる。 ・共有中はいつでもどこにいるかがひと目でわかる。 ・共有時間を選択可能。 <ToDo> ・やることや予定を共有し、夫婦の時間をもっと効率的に。 ・家事や育児などふたりのタスク管理に。 ・リストの複製やアーカイブも可能。 <アカウント共有> ・Amazon、楽天市場のそれぞれのアカウント情報の登録が可能。 ・専用のアプリでログインせずにそれぞれ利用することができる。 ・ID・パスワード、口座・カード情報、連絡先などを夫婦・カップルで共有 <家族メール> ・1つのメールアドレスで夫婦・パートナーとのメールの管理ができる。 ・2人にメールが送られてくるのでチェック漏れを見逃さないようにできる。 <家族カード> ・クレジットカード、デビットカード、プリペイドカードをそれぞれ登録が可能で毎月の利用金額が確認できる。 ・登録した家族カードでAmazonを利用していれば注文履歴の確認が可能。 ・毎月継続的に支払いがあるものを確認することができる。 ・毎月の利用はグラフで確認可能。 <ファミリーカード> ・1人の申し込みで2人分それぞれの名義のクレジットカードが無料で発行できる。 ・利用金額は1つの口座から引き落とされるので利用金額がひと目でわかる。 ・カードに付与されるポイントは夫婦・パートナー単位で共通管理。 <クーポン> ・夫婦やパートナーとの生活に使えるクーポンが揃っている。 ・いつでもお得なクーポンが利用できる。 【こんな方にオススメ】 ・夫婦やパートナーとの生活を少しでも便利にしたい ・夫婦やカップルで色々シェアしたい ・これまで紙の家計簿や家計簿アプリを使ってお金の管理を煩わしく思っている ・夫婦やパートナーとお金の管理をはじめたい ・毎月の生活費の目安や月の途中で「いくら使ったのか」を把握したい ・夫婦やパートナー、親や家族と生活費を折半している ・無料で家族カードを持ちたい ・夫婦やカップルで同じECを利用し1つのアカウントにまとめたい ・夫婦やカップルで同じメールを受け取りたい ・夫婦やパートナーとコミュニケーションを良好にしたい 【安心の運営体制やセキュリティ】 <ファミリーバンク> ・銀行によるセキュリティ ・SSLによる暗号化 ・金融庁による許認可 <ファミリーカード> ・ICチップ搭載型のクレジットカード ・24時間365日体制の不正使用の監視 ・「ワンタイムパスワード」等の本人認証サービスの導入 ※No1の表記について 「家族 夫婦」「共同 口座」の各検索ワードで表示順位No.1 (「家族 夫婦」:2023年1月1日~2024年11月13日現在、「共同 口座」:2024年11月9日~2024年11月13日現在、AppStore表示順位/当社調べ) 【お問い合わせ先】 不具合・ご要望等ございましたら、support@familybank.life までご連絡ください。 ※銀行APIについて銀行APIは、国が銀行に2020年中に開発することを法律で義務づけていた銀行システムのことで、銀行以外の事業者が銀行の提供する機能やデータを活用できるようになります。